[受験特集]看護学部入試のポイント
メディカルスタッフを目指す人の受験専門校 京都看護医療予備校学院長が入試のポイントを紹介！
2020年度 看護学部入試のポイント Vol.1
皆さんはじめまして。私は京都看護医療予備校学院長の小田泰之です。平成の終焉とともに新しく令和という元号を迎える今年、これから一年間で複数回に分けて大学・看護学部に関わる様々な情報をお伝えしていこうと考えています。令和として初年度となる来年の4月、みなさんが看護学部に在籍するには、まず入試に合格することが絶対的な命題となります。そこで第一回目の今回は近年受験生に人気の高い看護系大学における入試状況（環境）について述べていくことにしましょう。早速ですがＴＶや新聞、その他ネットなどの情報から皆さんもご存じのように現在、わが国は深刻な経済不況（デフレ不況）から脱却し、第3次安倍内閣（3次改造内閣）による景気回復策としてアベノミクスの総仕上げが実施されています。その効果は大手企業を中心に出始め、トヨタ自動車など過去最高益となりそうな企業が数多く出てきました。今後は企業収益が賃金として働き手に還元されていくことで個人消費が伸び、政府のインフレ目標2％達成がいつ達成できるかが焦点になってきました(今年10月に消費増税が予定)。また外国人観光客の増加によるインバウンド消費で観光、飲食業は空前の人手不足となっています。実際、直近の大学生、高校生の就職内定率はバブル期（1989年）を上回る数字が発表され、数字の上では就職環境は過去最高で善くなっています。では今後、景気のさらなる高揚で看護師など国家資格を取得できる学校の志望者は減少に転じていくのでしょうか? 確かに、11年前2008年のリーマンショックにおける世界的に景気の悪い環境下では一般大学へ進学しても思うように就職先が確保できないということもありました。その後数年間は新卒・中途における就職難が続いたことから看護系受験者は社会人も含め大幅に増加した経緯があります。これに対し直近の経済環境の回復で看護系受験者は若干の減少に転じています。最も世界が注目するのは米国トランプ政権であり、その期待により米国・日本の株価は上昇してきました。しかしながら既に始まったTPPから米国が脱退し、鉄鋼25％アルミニウム10％の関税対象国（中国や日本その他）の設定など貿易の保護政策（自国優先の貿易主義）に転換の舵を切り、米国と中国の間で過激化している貿易戦争は大変懸念されるところです。実際にGDP第2位の中国経済の減速は加速度が増しつつあり、これが世界に連鎖する可能性は否めず、わが国においても経済のマイナス要因となり景気のマイナス因子になることは必至です。さらにアメリカは景気回復を足かせに利上げを実施予定してきましたが、ここにきて米国ＦＲＢ（連邦準備理事会）は金利引き上げを見送る決定をしました。わが国では日銀（黒田総裁任期延長2年）によるマイナス金利政策の実施と金融緩和は継続され異次元の金融緩和は依然続いています。この原稿を書いている2019年3月27日現在、一昨年大きな脅威となった北朝鮮の核開発やミサイル実験は中朝・米朝首脳の会談により、一旦は緊迫感が薄れたものの、今年2月の二度目となる米朝首脳会談は物別れとなり先行きの不透明感が出てきています。さらには最終局面を迎えたイギリスのブレグジット（EU離脱）の行方はもとより、ドイツを含めた欧州（ドイツ以外EU諸国は若年者失業率が高い）においても課題がまだまだ山積されています。真の意味での景気回復、アベノミクス達成はもう少し時間を要し、景気がさらに良くなり就職環境改善と賃金の高分配は今後の動向をしっかりと観察せねばなりません。これを読んでいる皆さんの中にも何か資格を取りたいと考え、数ある資格の中でも将来性や就職の有利さ、さらには経済要因等（※後の回で特集予定の奨学金）を考慮した優先順位の中で、看護職をめざすことを決めた人もいることでしょう。このような社会・経済環境下において、やりがいを感じながら社会に貢献し、なお且つライフワークとして安定した職業を考えた時、看護や医療系の仕事は真っ先に候補として挙がってきます。これは上述しましたが日本だけではなく、世界的に見ても同じことがどうやら言えるようです。下の資料をご覧ください。看護系の大学・学部学科別の入学者数が他学部と比較して毎年の様に増加し、平成13年度～平成30年度の17年間で入学者数が約3倍・約17,400人余り増加していることが理解できます。見方を変えれば四年後の就職を視野に入れた受験生は文系学部（文・法・経済・商・経営・社会学部など）への進学をあえて控えてきたと言えるでしょう。
このような受験者の増加傾向は上述の理由以外に、健康や介護など高齢社会への国民の関心はもちろん、生活習慣病の予防のための『メタボリック健診』や『後期高齢者医療制度』など政策医療の改革により医療は私たち国民にとって大変身近なものになったことが看護系志望者増加の一因にもなっています。政策医療の流れを考えても、従来通り病棟でケアを実践することはもとより、地域包括医療システムの下、訪問看護師として在宅患者さんのケアは必要度の高いものとなります。それは経験則に頼るものだけでなく、教養科目を含め患者さんに対してエビデンス（根拠）を持って全人的ケアを実施することが重要となり、医療部分はもとより社会・経済的な側面からもアセスメント（情報収集と理解、予測、判断など）するアビリティ（能力）の基礎的、広角的な学びを大学では多種多様な環境から得ることが可能であることも人気のひとつです。さらには、8年前に起こったわが国未曾有（みぞう）の不幸な災害となった東日本大震災の報道を通じて、活躍する看護師の姿を見て感動や共感を覚え、看護の道を自ら歩み始めた受験生がいることも追記しておきます。このような看護系への進学モチベーションの高揚は高校生だけに留まらず、とりわけリーマンショック以降、社会人からの進路変更組も増加しており、実際に入試では大卒・短大卒社会人が受験でも台頭し、一般受験者を脅かす存在となっています。またその進学先でもある看護系大学や看護学部が16年あまりの間で数多く開学や新規に設置（平成31年4月277大学➡日本看護系大学協議会会員大学数 ）されたことで看護師になりたいと切望する受験生の受け皿となりました。ところでこの277大学という数は、全国の大学のうち1/3が看護系学部もしくは学科を設置したことになり、看護大学のみで一学年定員が※表❶からも分かるように2万3千人を超えています。平成31年3月22日に発表された第108回看護師国家試験の全体を見ても今や3人に1人は看護大学卒業者の時代となってきました。（受験者数63,603人合格者56,767人 全体合格率89.3％）このように大学が増加した理由のひとつに、高度医療に伴う高度看護ケアがあげられます。専門学校では学ぶことのできない看護専門知識の習得は、受験生に意識改革（高度看護ケアの必要性）と意欲（高度看護ケアの知識を学びたい）を与える結果となり、現在の高倍率の原因になっています。いずれにせよ『看護』、とりわけ大学というアカデミックで恵まれた教育環境で『看護』を享受したいと考えることは自然な流れでもあり、社会のニーズだと言えるでしょう。
次回は大学と専門学校の違いについてお話しする予定です。
