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[受験特集]看護学部入試のポイント
メディカルスタッフを目指す人の受験専門校 京都看護医療予備校学院長が入試のポイントを紹介!

2022年度 看護学部入試のポイント Vol.1

 皆さんはじめまして。私は京都看護医療予備校学院長の小田泰之です。私が今この原稿を書いている2021年3月30日、世界中で新型コロナウイルス感染症が拡大しWHO(世界保健機構)がパンデミック(感染症の世界的な大流行)宣言を出してから早くも一年が経ちました。現在、世界中で270万人以上の死亡者と1億2千万人以上の罹患(りかん)者が出ています。世界中を震撼(しんかん)させているコロナウイルス感染症の影響で日常生活は今までと一変してしまいました。しかしながら皆さんにとって重要な来年度の入試は今年と同様実施されるでしょう。そこでこれから一年間、複数回に分けて大学・看護学部に関わる様々な情報をお伝えしていこうと思います。さて来年の4月、みなさんが看護学部の学生として新たなステージに立つためには大学の選抜試験に合格することが絶対的な命題となります。そこで第一回目の今回は近年受験生に人気が高い看護系大学における入試状況(環境)について述べていくことにしましょう。先ずは冒頭にも触れましたが昨年来、世界中で新型コロナウイルス感染症の拡大により多大な感染者や死亡者が世界中で爆発的に増加し、欧米諸国では再三にわたってロックダウン(都市封鎖)が続いています。元々の発症とされている中国武漢においても昨年、ロックダウンすることで感染拡大を抑制した経緯があります。これらの措置により世界では人と物の行き来が滞り、社会経済に与える影響が相当深刻なものとなっています。これは日本においても非常に深刻な問題となり、2度目の緊急事態宣言の解除により第4波の再来が危惧されています。仮に3度目の緊急事態宣言が発出されれば、すでに弱まっている国内経済は今以上に失速し膨大な失業者が米国のように出てくる可能性は否めません。新型コロナウイルスの脅威に見舞われる以前の2020年1月頃までは、10%の消費増税で国内消費は若干落ち込んだものの、外国人観光客によるインバウンド消費で宿泊や観光、飲食業は空前の人手不足となっていました。実際、コロナ禍までの大学生、高校生における就職内定率はバブル期(1989年)を上回る数字が発表され、数字の上では就職環境は過去最高に善くなっている状況でした。わざわざ看護大学に進学しなくても売り手市場では就職先がいくらでもあるからと、看護系受験者は減少の方向にありました。しかしながら、このような2019年までの経済環境の回復で看護系受験者の入試倍率が少し低下の方向に転じてきたところに、昨年来のコロナショックです。2020年は東京オリンピックが延期となり、IMF(国際通貨基金)の調査ではコロナウイルス拡大による世界経済への影響は多大だとコメントしています。皆さんが中学校や高等学校の教科書で習った2008年のリーマンショック(世界金融危機)は世界中を巻き込んで景気悪化させたと同時に大量の失業者を出しました。そして世界的に見ても経済・雇用環境の悪化の際は資格取得できる領域の学部・学科の受験倍率の上昇が見られます。 このように世界的に景気の悪い環境下では一般大学へ進学しても思うように就職先が確保できないということもあり、その後数年間は新卒・中途における就職難が続いたことから看護系受験者は社会人も含め大幅に増加した経緯があります。これらを踏まえて考えたとき、コロナ禍による先行き不透明な時代だからこそ、来年度の看護系受験者及び入試倍率は今年以上に増加しても何らおかしいことではないと思われます。これを読んでいる皆さんの中にも何か資格を取りたいと考え、数ある資格の中でも将来性や就職の有利さ、さらには経済要因等(※後の回で特集予定の奨学金)を考慮した優先順位の中で、看護職をめざすことを決めた人もいることでしょう。このような社会・経済環境下において、やりがいを感じながら社会に貢献し、なお且つライフワークとして安定した職業を考えた時、看護や医療系の仕事は真っ先に候補として挙がってきます。これは上述しましたが日本だけではなく、世界的に見ても同じことがどうやら言えるようです。下の※表①をご覧ください。看護系の大学・学部学科別の入学者数が他学部と比較して毎年の様に増加し、平成13年度~令和2年度の20年で入学者数が約4.2倍・18,000人余り増加していることが理解できます。見方を変えれば四年後の就職を視野に入れた受験生は文系学部(文・法・経済・商・経営・社会学部など)への進学をあえて控えてきたと言えるでしょう。


※表1

 このような受験者の増加傾向は上述の理由以外に、健康や介護など高齢社会への国民の関心はもちろん、生活習慣病の予防のための『メタボリック健診』や『後期高齢者医療制度』など政策医療の改革により医療は私たち国民にとって大変身近なものになったことが看護系志望者増加の一因にもなっています。政策医療の流れを考えても、従来通り病棟でケアを実践することはもとより、地域包括医療システムの下、訪問看護師として在宅患者さんのケアは必要度の高いものとなります。それは経験則に頼るものだけでなく、教養科目を含め患者さんに対してエビデンス(根拠)を持って全人的ケアを実施することが重要となり、医療部分はもとより社会・経済的な側面からもアセスメント(情報収集と理解、予測、判断など)するアビリティ(能力)の基礎的、広角的な学びを大学では多種多様な環境から得ることが可能であることも人気のひとつです。さらには、今回のコロナウイルス感染症における看護・医療職の活躍はもとより、10年前に起こったわが国未曾有(みぞう)の不幸な災害となった東日本大震災の報道を通じて、活躍する看護師の姿を見て感動や共感を覚え、看護の道を自ら歩み始めた受験生がいることも追記しておきます。このような看護系への進学モチベーションの高揚は高校生だけに留まらず、とりわけリーマンショック以降、社会人からの進路変更組も増加しており、実際に入試では大卒社会人が受験でも台頭し、一般受験者を脅かす存在となっています。またその進学先でもある看護系大学や看護学部が数多く開学や新規に設置(令和2年5月末現在287大学?日本看護系大学協議会会員大学数 )されたことで看護師になりたいと切望する受験生の受け皿となりました。ところでこの287大学という数は、全国の大学のうち1/3が看護系学部もしくは学科を設置したことになり、看護大学のみで一学年定員が※表①からも分かるように2万3千人を超えています。令和3年3月19日に発表された第110回看護師国家試験の全体を見ても今や3人に1人は看護大学卒業者の時代となってきました。【受験者数66,124人合格者59,769人 全体合格率90.4%(新卒合格率95.4%)】このように大学が増加した理由のひとつに、高度医療に伴う高度看護ケアがあげられます。専門学校では学ぶことのできない看護専門知識の習得は、受験生に意識改革(高度看護ケアの必要性)と意欲(高度看護ケアの知識を学びたい)を与える結果となり、現在の高倍率の要因になっています。いずれにせよ『看護』、とりわけ大学というアカデミックで恵まれた教育環境で『看護』を享受したいと考えることは自然な流れでもあり、社会のニーズだと言えるでしょう。

次回は大学と専門学校の違いについてお話しする予定です。

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